クレジットカード会社から利用停止措置を採られるケースをまとめました。

利用停止の恐れがあるケース

STOPの標識

クレジットカード会社は、顧客がショッピング枠の現金化を行っていると判断した場合に何らかの処分を行います。
これにはいくつかの段階があり、今回取り上げる「利用停止」もこの中に含まれています。

 

この処分を受けると、クレジットカードを利用することができなくなってしまいます。
さてそんな利用停止処分ですが、一体どんなケースでこのペナルティを受けることになるのでしょうか?

 

ペナルティの程度

 

利用停止になる3つのケース

 

カード会社は顧客にクレジットカードを使ってもらうことで利益を得ています。
そのため、基本的にはカードを利用することを妨げるようなことは行いません。
しかし、以下に挙げる3つのケースでは例外的に利用停止という処分を顧客に対して行います。

 

換金性の高い商品を購入した場合

クレジットカードでは様々な商品を購入することができますが、換金性の高い商品の購入についてはカード会社に目を付けられる可能性があります。
換金性の高い商品の購入はショッピング枠の現金化を疑われる原因なってしまい、利用停止に至るということもあり得るのです。

 

また顧客に現金化の目的が無くても、家電製品やパソコンなどの商品を購入した場合には現金化目的と疑われてしまい利用停止になってしまうこともあります。
その中でも特に、ネットショッピングでこれらの商品を購入するケースでは現金化目的であると疑われやすくなります。

 

カードが不正に利用された場合

クレジットカードが不正に利用されるというのは顧客にとってはもちろんですが、カード会社にとっても不利益をもたらす行為となります。
そのため、このケースでもカード会社は利用停止に踏み切ることになります。
特定の決済が不正利用か正規の利用かという判断は、カードが使用された場所に注目して行われます。
簡単に言えば、普段とは全く違う場所で決済が行われた場合には不正利用と判断されやすくなります。

 

利用規約に違反した場合

カード会社には顧客のカードの使用に対する利用規約があり、これに違反すると利用停止になることがあります。
これはカード会社から見れば当然のことであり、顧客のほとんどもこのことを踏まえた上で契約を交わしています。
ちなみに、1つ目の「換金性の高い商品を購入する」というのも利用規約に違反した行為に当たります。

 

クレジットカードの利用は常に監視されている

 

クレジットカードのショッピング枠現金化については、「カード会社にバレることは無い」と言われることがあります。
しかし、実際にはそんなことはありません。
カード会社は顧客1人1人の利用実績を常に監視しているため、現金化を察知することは決して難しい事ではないのです。
まして、「カード会社にバレることは無い」などということは、よほど特殊な例を除いてはあり得ません。

 

さて、それではカード会社はどのような場合に現金化を察知するのでしょうか。

 

答えは、現金化しやすい物または高額な物を購入した時です。

 

特に、これらの商品を複数回に渡って購入した時にはかなりの確率で現金化を察知されます。
もっとも、カード会社は全ての顧客の全ての利用実績を逐一監視しているわけではありませんので、利用回数の少ない顧客の現金化については察知され難くなります。